平均買い替え年数は12年 ー ＪＩＲＡ
画像医療機器の導入状況調査を実施
日本画像医療システム工業会（会長＝小松研一氏、ＪＩＲＡ）は、「２０１７年度画像医療システム等の導入状況と安全確報状況に関する調査」を実施した。その結果、ＣＴやＭＲＩ、超音波装置などの画像診断機器の平均買い替え年数は１２年で、長期使用が固定化していることが判明した。
ＪＩＲＡでは１９８８年から医療機器の導入実態調査を実施しており、今回で１５回目となる。全国の医療施設を９９床以下、１００～２９９床、３００～４９９床、５００床以上の４つの病床群別に分類。その中から無作為に抽出した１０００施設の放射線部門技師長宛にアンケート用紙を郵送し、４８５施設から有効回答（回収率４９％）が得られた。
調査結果によると、『Ｘ線ＣＴ装置』、『血管撮影用Ｘ線装置』、『ＭＲＩ装置』、『核医学装置』、『粒子加速装置』、『超音波装置』、『ＣＲ画像処理装置』の代表的７機種の平均使用期間は、第７回調査（０８年度）から９回連続して１１年を超え、昨年度に引き続き１２年となった。長期使用が固定化し、日常の安全点検と定期的な保守管理の重要性が増す状況となっている。
調査対象５４機種の実際の使用期間を１～５年、６～１０年、１１年以上の３区分でみると、１１年以上使用しているのは、５４機種中１４機種が５０％以上であり、１８機種が４０％以上と、長期使用の状況である。６～１０年と、１１年以上の合計が５０％以上の機種は５４機種中４３機種（８０％）と多数を占め、平均買い替え年数の長期化を裏付ける結果となった。
保守点検の実施率は血管撮影用Ｘ線装置（９５・７％）と核医学装置（９１・５％）、超音波装置（５１・８％）が、前回比でわずかに増加したが、一般Ｘ線撮影装置（８２％）とＣＲ画像処理装置（６４・７％）は前回に比べ減少した。
全ての医療機器の保守管理の実施が義務化となった０７年の改正薬事法の施行から１０年が経過したにもかかわらず、保守点検への対応が十分に進んでない状況が判明した。
０７年の改正薬事法で義務付けられた医療機器安全管理責任者の設置状況は、全体の９０％以上が設置しているものの、病床規模や病院運営機関別に差がみられた。医療機器安全管理責任者の職種は、診療放射線技師と臨床工学技士、医師の３種で約９０％を占めている。