開発途上国向けに結核迅速診断へ【富士フイルム】
４億２０００万円の追加助成決定
富士フイルム（社長＝助野健児氏、東京都港区）は現在、開発中の開発途上国向け、結核の高感度・迅速診断キットの開発に関して、グローバルヘルス技術振興基金から、新たに４億２０００万円の助成を受けることが決定した。
これを受け、富士フイルムと共同開発パートナーのスイスの非営利組織ＦＩＮＤは、世界保健機関（ＷＨＯ）の早期推奨取得に向けて、ＣＥマーク（欧州整合規格）の取得と開発途上国での臨床評価を加速させる。
富士フイルムとＦＩＮＤは２０１６年４月にも、グローバルヘルス技術振興基金から２億２０００万円の助成金を受領し、尿に排出される結核菌特有の成分「ＬＡＭ（リポアラビノマンナン）」に着目し、本成分を検出する迅速診断キットの開発を進めてきた。
同キットはカートリッジに検体を滴下するだけで、簡単にその場で結核菌の有無を判定できるため、電力供給などのインフラが安定してない開発途上国での使用に適している。
今年５月に南アフリカで実施した同キットの試作品による臨床評価では、その評価試験で目標としていた診断性能を達成した。これを踏まえ、グローバルヘルス技術振興基金は今後も研究開発を継続するために４億２０００万円の追加助成を決定した。
結核は全世界で年間１０４０万人が罹患し、１７０万人が死亡する世界三大感染症の１つ。なかでも、アフリカや東南アジアなどの開発途上国の罹患者の割合は全体の８６％に達し、その感染力と医療コストの大きさによって開発途上国の社会、経済活動に深刻な影響を与えている。