韓国でＣＰＡＰ事業を推進【帝人ファーマ】
ＹＴＭ社を通じ装置のレンタル開始
帝人ファーマ（社長＝鍋島昭久氏、東京都千代田区）は、韓国で睡眠時無呼吸症候群の持続陽圧呼吸療法（ＣＰＡＰ）が公的保険適用となったのを受け、現地医薬品メーカーとの合併会社ユユ・テイジン・メディケア（ＹＴＭ社）を通じ、韓国でＣＰＡＰ治療装置のレンタル事業を開始した。
帝人ファーマでは２００６年に合併会社ＹＴＭ社を設立以来、韓国で在宅医療事業を展開し、在宅酸素療法用の酸素濃縮装置のレンタル事業ではトップシェアを誇っている。
さらに今回、ＣＰＡＰが公的保険の適用となったことから、ＹＴＭ社が現地で構築しているネットワークと、帝人ファーマが日本におけるＣＰＡＰ事業で培った技術やノウハウを活用し、一層の事業拡大をめざしていく。
帝人ファーマは韓国以外でも、欧州拠点としてスペインに合併会社を設立して事業展開するなど、在宅医療事業のグローバル化を推進している。
睡眠時無呼吸症候群は、日中の眠気や集中力の低下につながることから、交通事故や医療事故、産業事故のリスクを高めるほか、近年の研究では高血圧や脳卒中の発症率との関連性も報告されるなど、治療意義の高い疾患であることから、日本では９８年に公的保険が適用された。
韓国では１６年に睡眠時無呼吸症候群の検査、治療などで医療機関を受診した患者が約３万人におよび、公的保険の適用が期待する声が高まっていた。