医療へのＡＩ活用の方向性を示唆【ＪＩＲＡ】
小松会長が「年頭所感発表会」開く
日本画像医療システム工業会（会長＝小松研一氏、東京都文京区、ＪＩＲＡ）は、１月１０日㈬午後５時から、東京・大手町のＫＫＲホテル東京で「年頭所感発表会」を開催した。席上、小松会長は医療分野でのＡＩ（人工知能）活用状況や、２０１８年の医療機器産業の環境変化、国際化などの動向を説明。これを踏まえ、ＪＩＲＡの活動方針を発表した。
小松会長は診断画像解析分野でのＡＩ活用状況について「シカゴ大学の土井教授が提唱するＣＡＤ（コンピュータ支援診断）開発が進展する過程で、画像解析にニューラルネットワーク（神経回路網）が応用され、さらに機械学習、とりわけディープラーニング（深層学習）の導入と進化を続けている。また、今後、ＣＰＵの高速化とコンピュータシステムの高度化が進み、数百万枚以上の画像データを短時間で学習することも可能になるだろう。大量の医療データべースや、正解付きの診断画像のデータベースの構築も行われ、その活用の仕組みも政府主導で検討がされている」と診断画像分野でのＡＩ活用の現状や方向性を予測した。
ＡＩ活用の加速化で憂慮すべき点にふれては「医療分野ではＡＩの計算結果だけを信用してしまうと、実態医療とかけ離れたことになる危うさを秘めている。ＡＩの出した結果説明をたどれない可能性、『ＡＩのうそ』を見破れない課題もあり、この方面の研究が待たれている」と医療へのＡＩ活用は慎重に推進すべきとした。
個人化医療の実現へ
サイバーホスピタル構想を提唱
ＪＩＲＡとしてのＡＩ活用に関する方向性については「ここ数年来、ＪＩＲＡではサイバーホスピタル構想を提唱している。これはサイバー空間上の医療と実態医療を高度に融合させ、個々人の医療要求にきめ細かく対応した医療を提供することにより、安心で安全な質の高い医療を享受できるヒューマンセントリックメディスン（個人化医療）を実現させる、まさに医療におけるソサエティ５・０をめざすものである」と説明した。
２０１８年は診療報酬、介護報酬改定をはじめ、医療体制、医療分野の研究開発――など様々な環境変化が予想されるほか、第７次医療計画・第７次介護保険計画がスタート。厚生労働省が推進する方針『施設完結型医療から地域完結型医療への転換、医療機能の分化・連携・補完が可能な医療提供体制へ』を具現化していくことになる。
これを踏まえ、小松会長は「実現化するための共同利用制度の導入や、遠隔画像診断の仕組み構築、特定保守管理医療機器に対する保守点検の普及、適正な画像管理・線量管理などを推進するため、画像医療システム機器の供給者の立場から、医療の質や安全性の向上に努めていきたい」とした。
医療機器産業の国際化については「ＪＩＲＡでは医療機器規制の国際整合化に向け、ＤＩＴＴＡ（国際画像診断治療機器業界会議）の副議長として、ＩＭＤＲＦ（国際医療機器規制当局フォーラム）会合に様々な提言を行ってきた。その結果、これまでにＩＳＯ（国際標準化機構）やＩＥＣ（国際電気標準化会議）が個別に国際標準を策定し、各国規制当局が個別に規制法制化を進めてきたが、ＪＩＲＡをはじめとするＤＩＴＴＡ側の提案に基づき、ＩＭＤＲＦとＩＳＯ、ＩＥＣが覚書を結び、規制対象になる業界を含め、標準づくりと規制について検討が開始される」と報告し、ＪＩＲＡとして今後も医療機器規制の国際整合化に向けた活動を積極的に展開していくことを表明した。