院内迅速対応システムを支援【日本光電】
「患者容態把握ダッシュボードソフト」発売
日本光電（社長＝荻野博一氏、東京都新宿区）は、院内における患者の容態急変・悪化の予防を目的として構築されているＲＲＳ（院内迅速対応システム）を支援するための患者容態把握ダッシュボードソフトウェア「ＱＨ―１０１Ｎ」を発売した。
近年、国内では２０２２年の診療報酬改定で新設された急性期充実体制加算において、ＲＲＳの構築が要件となったこともあり、多くの急性期病院で医師や看護師など多職種からなるＲＲＴ（院内迅速対応チーム）が編成されている。
同ソフトウェアは電子カルテから取得した患者のバイタルサイン（呼吸数、ＳｐＯ2 、血圧、体温、脈拍などの生体情報）をもとに演算したＥＷＳ（早期警戒スコア）を、電子カルテ端末などに集約・表示する。
多くの容態急変には前兆があることから、ＥＷＳの値が変化した際にＲＲＳを起動し、ＲＲＴが早期認識・早期介入することで、病棟全体の患者の容態悪化の未然防止、予後改善を支援する。
同ソフトウェアはプログラム医療機器（ＳａＭＤ）として認証を取得しており、国内の急性期病院、特に、大学病院や急性期充実体制加算届出施設を中心に、２０２５年１月から月額利用料制で提供する予定だ。